Tiktokがなくなるのはいつ?その理由と日本、海外の動向を解説!

全世界で大ヒットしているTiktokが禁止される可能性が示唆されています。

日本からTiktokがなくなるのはいつなのか、なくなるのはなぜなのか、Tiktokの問題点をわかりやすく解説します。

アメリカやオーストラリアでもTiktokを規制する動きが出てきていますので、世界の状況についてもお伝えします。

もし本当にTiktokがなくなったら困る人って沢山いますよね。

Tiktokに代わるアプリについてもご紹介します!!

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Tiktokってどんなアプリ?

 

 

Tiktokは、最近若者の間で大人気のアプリですよね。

Tiktokを使ったことがない人でも一度は聞いたことがある名前かと思います。

Tiktokとは中華人民共和国ByteDance社が開発運営しているモバイル向けショートムービー共有アプリケーションです

Tiktokとは中国語で抖音短视频(=ビブラートショートビデオ)という意味。

アプリでは音楽クリップの視聴だけではなく、短い動画クリップの撮影と編集、動画クリップへの特殊効果の追加が可能です。

BGMをリストから選択し、撮影した動画にBGMを組み合わせることによって、オリジナルの動画が作成できちゃうんです。

短い撮影時間でムービーを投稿できるという利便性と、15秒という隙間の時間で動画視聴が出来るという手軽さから、若者を中心に大流行しています。

Tiktokには、2020年で活動を休止すると公言しているジャニーズも公式ページを開設していますし、その他日本の芸能界でも使用している芸能人が多数います。

また海外のハリウッドセレブ達も多数利用しているアプリですね。

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なぜTiktokがなくなるって言われてるの?その危険性とは?

そのTiktokが使えなくなるかもと言われているのです。

なぜTiktokが使えなくなると言われているのか、その理由は、情報漏洩の可能性があるから

Tiktokを巡っては、位置情報など利用者のデータが中国政府に漏れる恐れがあると指摘されています。

Tiktokというアプリは、他のアプリなどと同様に、位置情報やWi-Fi、それからアドレス帳や電話番号、SNS情報などを収集することができます。

問題はTiktokが中国企業であるという点です。

アプリを運営している企業だけではなく、国家情報法に基づいて中国政府側が情報を得ている可能性があるのです。

一般市民の情報以上に中国政府が必要としているのは、他国の政府関係者の情報ですよね。

アメリカ政府はこれを危惧して、アメリカ全土でTiktokの使用を禁止すると発表したんですね。

ただ個人情報を収集しているアプリはTiktokに限りません。

LINEやInstagram、Twitter、Google、Skype、Amazon、Facebookなども同様です。

これらのアプリから、アメリカ政府も情報を得ている可能性もありますから、一概に中国政府だけが悪いとはいえないような気も・・・

難しい問題ですが、中国政府と対立志向が強まっている世界各国からすると、中国政府に情報を渡しているという状況は良いとはいえないのでしょうね。

Tiktokと同様の危険性があるアプリは?

 

 

Tiktokの危険性が指摘されるようになって以降、Tiktokと同様の危険性があるアプリの存在も明らかになりました。

危険性が指摘されているアプリは以下の通りです。

インドでも、Tiktokを含む59の中国製のアプリの使用が禁止されていることから、Tiktokに何らかの情報漏洩の危険性が潜んでいるというのは間違いなさそうですね。

日本でも2020年7月、自民党の「ルール形成戦略議員連盟」が安全保障などの懸念からTikTokを念頭に中国発のアプリ利用を制限するよう政府に提言する方針を固めています。

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日本にTiktokがなくなるのはいつ?

 

 

では実際に日本からTiktokがなくなる日は来るのでしょうか。

2020年8月27日の菅官房長官の発表によると

政府機関の広報活動にあたっては、ご指摘のアプリを使用している例はあると承知しています。

またサイバーセキュリティーに関する動向については常に注意をしているところであります。

とのことで、日本の政府機関でもスポーツ庁と気象庁でTiktokを使用しているとしていることから、現在のところ日本でTiktokの使用が禁止される可能性は低いのではないかと思います。

今後何らかのTiktokに関する新たな危険性が見つかると、なくなる可能性もあるかもしれませんが、現状ではそのような心配はなさそうですね。

米国でTiktokが使えなくなるのはいつ?

 

 

2020年8月6日にアメリカのトランプ大統領はTiktokが安全保障上の脅威だとして、Tiktokを運営するバイトダンスとの取引を45日後から禁止するという大統領令を出しました。

これはアメリカにおけるTiktok事業をアメリカ側に売却しなければ、2020年9月15日に利用を禁止するというものです。

現在はTiktok売却相手としてマイクロソフトが名乗りを上げています。

アメリカ全土でTiktokを使用している市民からは、このTiktok禁止条例に大反対していましたが、マイクロソフトが運営を続けることになれば、Tiktok使用者には特に影響が及ぶことはないでしょう。

ただ万が一マイクロソフトとの取引がうまく行かなければ、9月15日からアメリカ全土でTiktokが使用できなくなるわけです。

ちなみにその他世界でいうと、先述したようにインド政府も、安全保障の脅威になっているとして、6月にTikTokを含む59の中国製アプリを使用禁止しました。

また香港は、中国の国家安全法が施行され、中国政府からデータ提供を命じられる可能性が発生したことから、Tiktokが香港市場からの撤退することを明らかにしています。

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Tiktokの代わりになるアプリはあるの?

 

 

Tiktokが万が一日本で使用できなくなるとすると、Tiktokに代わるアプリがあるのか気になりますよね。

Tiktokにドハマリしている若者は日本にも沢山いるわけですから、そのTiktokがなくなるとなると、かなりイタいですもんね。

ではTiktokの代わりになるアプリをご紹介します。

  • Reels

Instagramが開発した「Reels」というアプリは、Tiktokのように15秒間の短い動画で効果音や音楽の編集ができちゃいます。

Instagramのストーリーにかなり似ているので、おすすめです。

ただReelsは8月5日に新設されたアプリですので、まだ本腰になるには時間がかかりそうですね。

17LIVEは、いつでも世界中のライブ配信を楽しめるアプリで、人気モデル、俳優、歌手などの有名人も配信しています。

 Twitter、Facebookのアカウントでログインするだけで、すぐにライブに参加することができて、好きなライバーにアイテムを送れるので、有名人を近くに感じることができちゃうメリットもあります。

こちらもライブ配信アプリ。

ファン同士のコミュニティを作れたり、オリジナル機能満載のアプリです。

Tiktokよりももっと好きなライバーと近づけるようなアプリですね。

まとめ

結論として、現状ではTiktokが日本でなくなる可能性は低そうです。

ただTiktokの指摘されているような問題は解決されたわけではないですし、使用する場合にはそういう危険性も念頭におき、使用していく必要がありますね。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

 

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